REGAINは「ユーザー主導のビットコイン市場を取り戻し、ビットコイン市場の安定」の実現を目的としたプロジェクトです。
第一段階のクラウドセールは、2017/12/22に開始され、調達額は約70%に到達しています。
ビットコインもイーサリアムも保有していない状況でしたが、仮想通貨・暗号通貨に興味を持ち情報収集をはじめ、COMSAからICOに参戦しています。
ビットコインはじめ現在荒れ気味な相場となっていますが、先週時点の評価損益は+241%となっています。
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そしてCOMSA同様に、コンセプトに惹かれて参戦したICOがREGAINです。
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ページの一番下の『クラウドセールに参加する』から会員登録(無料)からはじめられます。
※資金調達目標額の上限「5,000REGトークン」到達後は、販売は終了となります。
ICO案件 REGAINとは?
REGAINはどういったICOなのか?日本でリゲインといえば「24時間戦えますか」でお馴染みの栄養ドリンクですが…
このREGAINは、ビットコイン市場の安定の実現を目的としたプロジェクトです。
仮想通貨・暗号通貨に興味を持っても、ブロックチェーンだのトークンだの聞きなれないワードが飛び交って、怪しさ溢れまくりなのですが、やはり身銭を切って投資をはじめるとなんとなくですが目が文字に慣れてきます。
REGAINに興味を持つにはマイニングという言葉に慣れる必要があります。
マイニングとは…
マイニングには採鉱・採掘と言った意味があり、ここでいうマイニング=採掘の対象は仮想通貨です。
このマイニングは、データの正確な検証・記録を手伝う報酬として、新規発行される仮想通貨を受け取ること、または新規発行までに至る行為そのもののことを言います。
PCなどで仮想通貨の承認作業を(自動で)代行することにより、その報酬として仮想通貨がもらえるという仕組みです。
この仕組みを実現しているのが、よく目にするブロックチェーン技術です。
中央サーバーで一括管理するようなものではなく、分散させた記録台帳で情報を補完し合いながら正確性を保って管理している位のイメージで良いと思いますが、この設備をつくるのには資金が必要になる訳です。
ビットコイン市場の課題
このマイニング市場、複数の採掘者で協力して採掘する仕組みであるマイニングプールのシェアを見ると、数組のマイニングプールで60%〜70%を占めるという独占状態になっているのが現状です。
当然独占状態となると、ビットコイン市場に影響力が大きくなり、市場に混乱を巻き起こす可能性もでてきます。
5日で4割下落した市場は、この影響なのか黒田発言の影響なのから定かではありませんが…
ある企業が独占する状態が危険だと感じ、ユーザー主導のビットコイン市場を取り戻すべく立ち上がったプロジェクトがREGAINです。
ユーザー主導のビットコイン市場を取り戻す
具体的にどのようにユーザー主導のビットコイン市場を取り戻すのか?その手段が先程の「マイニング」です。
REGAINでは、高性能なマイニングマシンの開発に取り組み、マイニングマシンを販売せずに機材投資費をゼロで、マイニングプール側に導入してもらうことで、マイニングマシンで得たマイニング報酬をマイニングプールと50:50の関係で提供することを実現し、 寡占化しているマイニング市場でシェアを広げることを目的にしています。
そのため、マイニングプールに設置されたマイニングマシンの増設や開発に必要な資金調達としてトークンを発行し
トークンを購入したユーザーへ「マイニングの利益が配当される」というのが、REGAINプロジェクトのメリットです。
〆REGAINのメリット
REGAINのICOに参加するストーリーは…こんな感じになります。
- REGAINのトークンを購入する
- REGAINが資金を活用し、マイニング事業で利益を獲得する
- 保有トークンに応じて配当金を受け取る
もちろん、一般的なICOと同様にトークンの上場によるキャピタルゲインも狙えますし、さらにマシンの開発と設置に投資して発生した利益を元に配当を受け取るという、投資の側面もあるICOとなります。
つまり、プロジェクトに参加するメリットはとても明確で
獲得したトークンに応じた配当収益を得ることができるのが、REGAINプロジェクトです。
それはクラウドバンクのようなソーシャルレンティングに近い性格のものです。
ちなみに、個人でもマイニングできるそうですが、つい最近では株式会社ゼロフィールドが、日本で初めて仮想通貨のマイニングマシンを法人として商品化したという記事がありました。
初期投資費用280万円とハードルは高めですが、少し気になりますね…
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※資金調達目標額の上限「5,000REGトークン」到達後は、販売は終了となります。
※記載している情報は、実際にタレメンが投資している情報となりますが、その正確性または完全性を保証するものではありません。告知なく訂正する場合があります。また、資産運用、投資はリスクを伴います。投資に関する最終判断は、御自身の責任でお願い申し上げます。